川久保勝夫『はじめよう微積分』（遊星社 1991）をパラパラと読む。
著者自身が本書の目的を「教科書のように無味乾燥に書かれたものと、興味本位で、結論だけ述べてお茶を濁すというやり方のもの（中略）の両者のギャップを埋める」ものだと述べているように、簡単な数式やグラフを用いて、微積分の全体像について分かりやすく説明している。
著者は「車の瞬間速度が微分だ」と述べる。そして刻々と変化する車の走行距離のグラフを示した上で、「微分とは、関数をグラフで表したとき、接線の傾きを求めること」と説明する。
微分が傾きを求めるのに対し、積分は面積を求めることにあると述べる。そして、複雑な曲線も簡単なもので近似し、その極限として走った距離および面積をとらえる」のが積分だと説明する。
各家庭にある電気のメーターは積算電力計と呼ばれ、時々刻々変わる電流の量をグラフに表したときの面積としてもとめられます。
本日の東京新聞に、東欧の成長株であったポーランドが、ＥＵ法が国内法よりも優先するＥＵ加盟の原則を否定する司法判断を下したとの記事が掲載されていた。ポーランドはＥＵの域内の人や物、金の移動の自由化の恩恵をたっぷりと受けている思っていた。2020年の一人当たりGDP は約13,640ユーロで、世界上位３分の１に入り、ハンガリーと同程度で、チェコに次いで安定した経済・社会環境を誇っている。
では、なぜポーランドがＥＵに反旗を翻したのであろうか。
私が勝手に考えた理由は地球温暖化である。2015年に開催された国連気候変動枠組条約締約国会議(通称COP）でパリ協定が採択され、ＥＵは2030年までに温室効果ガスを1990年比で40％削減することを決定している。
しかし、ポーランドは国土の半分ほどが古期造山帯に位置しており、いまだに石炭火力発電が主流となっている。とてもじゃないが、ＥＵが定めた削減目標の達成は困難である。目標未達成は国際義務違反となってしまう。そうした環境政策が影響しているのであろうか。
この説はあくまで個人的な見解です。
本日の東京新聞朝刊に、リビアの混乱が報じられていた。
リビアは今回の地理Aの中間考査の範囲でもあった。新期造山帯の「狭まる境界」付近に位置しているため原油が産出される。そして、資源国にありがちな社会主義による原由の国有化（私物化）を武器に、カダフィ大佐が独裁体制を敷いてきた国である。2011年にリビアの若者がTwitterでデモを呼びかけた「アラブの春」によって、カダフィ大佐が殺害され、リビアは民主化に移行したはずであった。しかし、記事を読むと、石油利権を巡って隣国が干渉するため、安定した政権いまだに発足していないようだ。
独裁政権崩壊後の民主化プロセスの成功例は、太平洋戦争後の日本以外あまり聞かない。それはなぜか、と書いていくときりがないのでこのへんで。
