本日の東京新聞の夕刊に大江健三郎氏の外国特派員協会での「日本人の自己表現の文体」と題する講演会の模様が掲載されていた。
その中で大江氏は「参院選が終わったら教育基本法が改正されると思う。それから後は平和の文化は日本にはなく、戦争への運動だけが残る。その大きな危機に対し、お母さん方や若者が反対する運動をつくれば、日本人がまじめに平和を考える人間だとアジアやヨーロッパの人に考えてもらい、世界の文化会議に参加出来る状態になる」と、今後の平和運動の基底に憲法と教育基本法を尊重する姿勢が必要であると指摘し、「今も心の中では、教育基本法を守るデモの先頭に立っている」と語ったという。
憲法が過解釈によって骨抜きにされた以上、教基法の理念を守っていくという学生運動の原点に返っていくことは大切であろう。しかし教育基本法を反戦の原点に持ってくる前に、より一層現在の現場での教基法の理念の共有化が求められる。