本日紹介した東京新聞の記事より。
写真を見てもわかる通り、中国・内モンゴル自治区の砂漠地域で、建設中の太陽光パネルがまるで海のように敷き詰められている。砂漠地域は雨が降らないので発電可能日数が多く、太陽光発電にとっては打って付けの条件が整っている。中国やモンゴル以外にも、北回帰線や南回帰線付近の亜熱帯高圧帯や寒流が付近を流れる大陸の西側は砂漠地帯が多い。アフリカのサハラ砂漠やナミブ砂漠、チリのアタカマ砂漠、オーストラリアなどでも活用されていくと良いと思う。

本日の東京新聞国際面から。
バイデン政権となってイラン制裁包囲網が緩まないように、ポンペオ国務長官がトルコ、イスラエル、アラブ首長国連邦、カタール、サウジアラビアの５カ国を歴訪したとの記事である。

地理だけでなく世界史の中でも、イランがシーア派を国教としており、近隣のスンニ派との軋轢が繰り返されているとの話は繰り返し行っている。今回ポンペオ国務長官（日本の外務大臣）が回った国は、米国の同盟国でもあり、対イラン包囲網だけでなく、対ロシア包囲網ともなっている。「米国ートルコーイスラエルーサウジアラビア」VS「ロシアーイランーシリアーパキスタン」といった色分けができるだろうか。同盟・対立関係が入り組んでいるが、クリミア戦争以降のトルコとロシアの関係やイスラム教スンニ派とシーア派の対立、米国内のユダヤ教徒の暗躍などを理解していけば、比較的分かりやすい構図である。

本日の東京新聞朝刊より。
中南米のキューバとベネズエラは、ともに反米左派政権である。オバマ大統領の時に中米のキューバとの歴史的な和解が成立したが、トランプ政権となってからは関係が悪化していた。また南米も格差が拡大しており、ベネズエラだけでなく、エクアドル、ボリビアなども左派政権が続いている。そうした中南米の国にとって「反米」は国民にとって共感しやすいワードである。

こちらも世界史のテーマとなるが、国民が政治的・経済的に分断される状況になった時、時の政権は分断を薄めるような全体主義に陥ってきた。国民の誰しもが共感するようなキャッチフレーズや、誰しもが反感を抱くような敵を設定し、そうした目的に真摯に向き合うポーズをとることで、国内の分断を隠してしまうのである。「反米」「反日」「反共」といった言葉が持て囃される社会の構造に目を向けるような授業ができればよいのですが。
この点については、第二次世界大戦前後のところで丁寧に扱っていきたいと思います。

明日の授業で紹介しようと思います。
カフカス地方については、授業の中で何度か話題としておりました。
米国の外交戦略が手薄になる11月、12月で情勢が一気に動くかもしれません。
ウクライナの領土であるクリミア半島は2014年以来、ロシアが実効支配しています。
では、ウクライナが国全体を上げてロシアに敵対心を持っているかというと、そうでもありません。ウクライナ国内でも、東西で大きくロシアに対する考え方が異なります。アゼルバイジャンやモルドバの動きに触発された形ですが、ベラルーシ含めて、ロシア周辺の動きが加速しています。

本日紹介した記事です。
モルドバとウクライナを並べながら見ていくことが大切です。