和田秀樹（日本実業出版社 2003）を読む。
「理系発想」というタイトルに魅かれて読んでみたが、目新しい中身はほとんどなく、投資家の心構えを大上段に説くといった内容である。高名な経済学者の理論を崇拝する＝文系的発想ではなく、下記に彼が述べるように、仮説→実験→検証といった近代科学的手法で「生きた経済」を捉える＝理系的発想が必要だと説明する。しかし、心理学を応用すれば経済が読めるようになると喧伝する割には具体的な手の内は隠されたままである。

心理学の理論というのは、それぞれが所詮仮説であって、実際にそれが使える理論であるかどうかは、患者に試してみたり、社会に試してみたりしないとわからないものだという結論に達したことだ。その際に、おそらくは経済学もそういうものなのだろうということを薄々感じた。心理学でも経済学でも、多くの理論があるが、どれが正しいかはやってみないとわからないし、アメリカであてはまることでも日本であてはまらないことがあるのだろう

山下景秋『日本経済のことが面白いほどわかる本』（中経出版 2002）を読む。
今から５年前の本で、当時の「小泉−竹中」路線による財政構造改革をきわめて教科書的に検証している。株価の動向が日本経済にどのような形で影響を与え、そして公定歩合や為替にどうはね返っていくのか、いささか説明がくどい部分もあるが、高校生の読者にも分かりやすく解説している。
中学高校の社会の授業なんかだと、一国の経済が成長すると通貨の価値も高まり、輸入品が安くなると説明される。しかし、現在では先進国を中心に、意図的に通貨の価値を低くし貿易赤字が増やそうとする動きも出てくる。また、その辺りの株価や為替、地価の流れと政府、企業、消費者の入り組んだ関係が少し整理できたような気がする。

高山文彦『少年犯罪実名報道』（文春文庫 2002）を読む。
1998年1月に大阪府堺市でシンナー中毒の19歳の男性が5歳の幼稚園児を刺し殺し現行犯逮捕されたという事件が発生した。そしてその事件について新潮社が少年の実名が報道しという少年法と表現の自由という本質的な議論が展開された裁判を

少年法61条は「氏名、年齢、職業、住居、容ぼう等によりその者が当該事件の本人であることを推知することができるような記事又は写真を新聞紙その他の出版物に掲載してはならない」と定めている。しかし、一方で憲法21条では「集会、結社及び言論、出版その他一切の表現の自由は、これを保障する」と表現の自由を認めている。また、日本新聞協会はこの少年法の解釈に例外規定を設けて、「社会的利益の擁護が少年保護より強く優先する場合は氏名、写真の掲載を認める」と定めている。