平成20年度告示の学習指導要領においては，以前の指導要領が指導内容の厳選という方向のもとに基礎知識の低下を招いたという反省から，世界と日本の地誌学習を強化する方向が採られている。また，中央教育審議会の審議の中でも，グローバル化の進展や地球温暖化などの環境問題の深刻化を受けて，世界の諸地域の多様性に関わる基礎的・基本的知識並びに，世界全体の地理的認識を養うことが極めて重要だとの認識が示され，「世界の地理や歴史に関する内容の充実」が課題の一つとして挙げられている。今回の改訂で，地理的分野は「(1)世界の様々な地域」と「(2)日本の様々な地域」の二つの構成で再構成され，さらに「世界各地の人々の生活と環境」「世界の諸地域」の中項目が新設された。

　「世界各地の人々の生活と環境」の内容は，「世界各地における人々の生活の様子とその変容について，自然および社会的条件と関連づけて考察させ，世界の人々の生活や環境の多様性を理解させる」と示されている。世界各地の人々の生活の様子を衣食住や宗教とのかかわりを中心に，自然及び社会的条件と関連づけて考察させ，世界の人々の生活や環境の多様性などを理解させることを主なねらいとしている。
　この中項目は世界全体を学習の対象としており，地域や時代によって人々の生活が可変的なものであることに気付かせること，また人々の生活を取り巻く環境として，自然的条件だけでなく，歴史や民族構成などの社会的条件にも配慮しながら，伝統的生活様式が他の文化との接触や新しい技術の導入，経済活動の活発化によって変容することなどを取り上げたい。
　授業の中で，暑い地域と寒い地域，山岳地域と島嶼地域などの自然環境や衣食住を取り上げ，人々の生活の工夫や，伝統的生活と現代の変化を捉えるといった学習活動が挙げられる。また，仏教やキリスト教，イスラム教などの世界的に広がる宗教の分布について把握し，歴史学習と関連づけた多様な文化を尊重する学習活動も考えられる。

　「世界の諸地域」の内容は，「世界の諸地域について，アジア，ヨーロッパ，アフリカ，北アメリカ，南アメリカ，オセアニアの各州に暮らす人々の生活の様子を的確に把握できる地理的事象を取り上げ，それを基に主題を設けて，それぞれの州の地域的特色を理解させる」と示されてる。世界の各州を対象として，それぞれの州内に暮らす人々の生活にかかわり，かつわが国の国土の認識を深める上での効果的な観点から州内の特色ある地理的事象を基に主題を設定し，その追究を通してそれぞれの州の地域的特色を理解させることを主なねらいとしている。
　この中項目では，それぞれの州の地域的特色を理解させるためには，まず，基礎的・基本的な知識を習得する学習を行い，それらの知識を活用して中学校第１学年の生徒の生活と結び付く地理的事象を取り上げ，生徒の関心と結び付きやすい主題を設定し追究する中で，地域的特色が明らかになるように学習を展開していくことが大切である。ただし地名や地域の特色を示す項目の暗記に終始するのではなく，取り上げた世界の諸地域についてイメージを構成することができ，地理的認識を深めていくことが重要である。
　また，各州の自然，産業，生活・文化，歴史的背景などについて概観し，そこで暮らす人々の衣食住や生活様式，さらには社会や自然の人間のあり方に至るまでの地理的事象を取り上げ，概略的な世界像が形成できるようにする必要がある。
　また，「州の地域的特色が明らかになり，かつ我が国の国土の認識を深める上で効果的な観点から主題を設定する」との内容の取扱いから，我が国との比較や関連すを図る視点を持つことや，世界の諸地域の多様性や差異を理解できる主題を設ける必要がある。
　上記を踏まえ，この中項目の主題例を列記してみたい。「アジア：人口急増と多様な民族・文化」「ヨーロッパ：EUの発展と地域間格差」「アフリカ：モノカルチャー経済下の人々の生活」「北アメリカ：大規模農業と工業の発展」「南アメリカ：森林破壊と環境保全」「オセアニア：アジア諸国との結び付き」
　世界の諸地域の学習においては，地球儀，世界地図，地図帳，衛星画像などを活用し，地理的知識や概念の定着を図るとともに，学習成果を世界地図上や略地図上に表現するなどして，地理的技能を育成することも重要である。また物語や小説なども活用して，生徒の生活経験と結び付いた情報を豊かに獲得させていく工夫も望まれる。

【参考文献】
『中学校学習指導要領解説　社会編』文部科学省　2008

昨日のレポート結果を反省し、今度は科目の教科書をなぞりながら、具体例については新書を何冊か調べて書いた。

「海岸の管理」
　海岸の管理は複雑で困難なものである。海岸侵食の影響を軽減するために，広く様々な手段が講じられたにも関わらず，氾濫と崖崩れがほぼ定期的に繰り返され，地球温暖化による海水準の上昇の脅威が一層現実的な問題となってきており，新しい管理の方法に対する関心が高まってきている。海岸の管理の方法には構造的なものと非構造的なものがある。
　構造的方法には，波のエネルギーを吸収したり押し戻したりすることによって，崖の基部を保護する防波堤や護岸，消波ブロック，また，沿岸漂流の速度を減少させることによって，小石を捕捉し安定させる海岸突堤などがある。残念ながら東日本大震災ではこれらの防潮堤の効用に疑問が投げかけられている。
　非構造的方法には，浚渫や斜面をなだらかにすること，植生の回復による養浜，崖の安定化が挙げられる。
　日本では，東日本大震災を受け，「海岸法」を改正し，「津波，高潮等に対する防災・減災対策を推進」するための「減災機能を有する海岸保全施設」として，堤防や樹林の整備を進めている。近年，養浜は防災だけでなく，京都・天橋立の砂州や海水浴場の整備など観光客の誘致を目的として行われている。
　また，上記の積極的な管理方法に加え，海岸からの撤退や何もしないといった消極的な方向も模索されている。東日本大震災の津波被害を受けた沿岸地区では，集落全体で高台に移転するところもある。また，侵食や津波などは自然の摂理だから，あれこれ手を焼いても仕方がないという考え方も一部に根強い。

「北Africaの砂漠化現象への取り組み」
　北Africaの北緯15～35度の中緯度亜熱帯に広がるサハラ砂漠周辺地域で，1970年代中ごろから干魃が発生し，砂漠化が進行している。その原因として，雨季が短くなり年間降水量が減少した自然的原因と，作付け地の拡大や，過放牧，燃料の薪炭材を確保するための森林破壊といった人為的原因があげられる。
　北Africaでは，Foggaraと呼ばれる地下水路で農業用水を引き灌漑して農業を行っている地域もみられる。しかし，灌漑水には濃度１％ほどの塩類が含まれており，灌漑水を引けば引くほど地表に集積してしまう。たくさんの水を流して地表への集積を避けるベージン灌漑という農法もあるが，結局は下流の地下水の塩濃度を高くしたり，河川の水質を悪化させたりしてしまう。現在乾燥地の灌漑農業の1/3ほどが塩類の集積により砂漠化している。灌漑農地を作り出すには，多大な労力と費用が必要だが，毎年新しく生まれる灌漑農地とほぼ同じ広さの農地が砂漠化で失われている。
乾燥地でこれまでと同じように人口が増え続けると今後ますます食糧増産が迫られる，砂漠を食糧生産地や居住地に転換していく対策が求められている。
　砂漠化の拡大を防ぐ即効対策として，風による流砂を物理的にとめる方法がある。Moroccoでは，ヤシの葉の囲いが風によって運ばれる砂の量を減らすのに利用されてきた。また道路の傾斜を工夫することで砂の堆積を防ぐ方法もとられている。また，Algeriaでは温暖な地中海性気候を活用し，現地で「緑のダム」と呼ばれる防砂林を整備している。わずかな水でも生育し，地力の回復に役立つマメ科のアルファルファやユーカリ，松などの植林が国家事業として進められた。Tunisiaでは伝統的なオアシス農法を改良し，石造りのダムを活用したヤシやイチジク，オリーブなどが栽培されている。Egyptではでんぷんにポリアクリルという物質を重合させた保水剤が活用されている。保水剤は自重の500～1000倍の水を吸うので，作物の生育にちょうどいい水環境を作ることができる。収穫が３割増加したとの報告もある。

「Heath LandのEcosystem」
　Heath Landはツツジ科の常緑小低木が繁茂する荒地のことであり，樹木や背の高い薮がなく，地表近くにスゲやシダ類，地衣類が自生するのが特徴である。気候的には亜寒帯に属し，Englandの高地や北海道などが該当する。また土壌は，寒冷地で有機物の分解が進まず，水分は下方へ移動するため，化学成分が溶脱し，土壌は漂白され強酸性土のPodsolとなる。また，大型の動物がいないことで，豊富な土壌の有機物や落葉についた真菌類を餌とするヤスデなどの無脊椎動物が多く生息している。
このHeath Landは羊と雷鳥が食べる牧草として最適なものであり，山焼きによって管理されている。山焼きは地上の植生の大部分を消失させてしまうが，30%程の窒素と他の栄養分が灰として堆積される。15年ごとに行うことで，羊が食べるブルーベリーなどのツツジ科植物やワラビなどの新芽が出る時期と重なり，Heath Land全体の生態系が維持される。

〈参考文献〉
吉川賢『砂漠化防止への挑戦』中公新書1998
『新編地理資料』東京法令出版2012

高等学校学習指導要領「日本史Ａ」

一　科目の性格と目標
「日本史Ａ」は，政治や経済のみならず，民族や宗教，環境など地球規模で考えるべき社会問題が山積みのこれからの国際社会の中で，主体的に生きていくことが求められる若い世代に，わが国の歴史の展開について，特に近代社会が成立し発展する過程に重点をおいて，考察し，世界史的な視野に立って理解させることを狙いとした科目である。
また，目標の中に「地理的条件や世界の歴史と関連付け，現代の諸課題に着目して考察させる」とあるように，世界史や地理との関連性に留意して学習を進めるとともに，現代の社会やその諸課題が歴史的に形成されたとの見地に立って，「調べ考える」ことを重視している。

二　内容とその取り扱い
（１）　私たちの時代と歴史
文献や地図，写真，映像，統計，グラフなどのほか，博物館や郷土資料館などにある諸資料，身の回りの生活文化や地域の文化財，地名等，様々な歴史的資料を活用して，近現代の歴史的事象と現在との結び付きを考えることで，歴史への関心を高め，歴史を学ぶ意義に気付かせる。
（２）　近代の日本と世界
19世紀後半の明治維新前後から第二次世界大戦の終結までを扱う。日本は中央集権国家のもと資本主義経済の発展と相俟って大きな成長を遂げるが，世界経済の混乱等の中で全体主義へ転換し，戦争に突入していった。そうした流れの政治や経済，国際環境，国民生活や文化の動向を考察させる。
ア　近代国家の形成と国際関係の推移
開国から明治維新を経て，大日本帝国憲法成立に始まる近代立憲国家の成立を考察させる。単に暗記事項の羅列に留まらず，自由民権運動の隆盛や欧米諸国の圧迫，アジア諸国への強権的な対応など，複眼的な視線が求められる。また，日清・日露戦争による国民国家Ideologieの醸成と，政党政治の進展に注意を払う必要がある。
イ　近代産業発展と両大戦を巡る国際情勢
産業革命以降，金融制度が確立し，交通・通信の普及・拡大など，一つの工場における技術革新を超えて，社会革命に至った経緯を具体的に考察させる。都市や農村の生活の変化や社会問題の発生，学問や文化の進展，教育の普及，大衆社会と大衆文化の形成など，時代的背景に則して指導する。また，世界大恐慌を経て，国内経済の飽和が引き金となり，アジア近隣諸国との摩擦を生んできた状況を理解させる。
（３）　現代の日本と世界
第二次大戦後の政治経済，国際環境，国民生活や文化の動向について，国際社会における日本の立場を踏まえて，現代の諸課題と近現代史との関連を考察させる。
ア　現代日本の政治と国際社会
San Francisco平和条約の締結と日本国憲法の制定による平和で静穏な独立国家への希求と同時に，日米安保条約や「国際社会」への貢献という相反する舵取りを強いられてきた日本の政治の難しさを考察させる。
イ　経済の発展と国民生活の変化
戦後の窮乏から特需を経て，高度経済成長を遂げ，世界有数の経済大国となった経緯と，農村の過疎化や公害などの負の側面に留意して，国民の生活意識や価値観の変化を捉えさせる。

三　指導計画作成と指導上の配慮事項

1. 中学校の授業や「地理」「世界史」の授業との関連を留意し，国際環境や地理的条件の観点から，世界の中の日本という視点から考察させる。
2. 学習した内容が実社会・実生活の場面で生かすことができるように，基礎的な事項・事柄を精選して指導する。
3. 地域の文化遺産，博物館や資料館の調査・見学などを取り入れ，抽象的な概念の操作だけに終わらせず，教室の外や卒業後まで歴史の学習を実体化させる工夫が求められる。
4. 近代以降，自動車道や鉄道の敷設，高層住宅や団地の開発など，国民の日常生活が大きく変貌するような技術革新が続いている。衣食住や風習，信仰などの生活文化と近代のあり方を，作業的，体験的な学習を通して，多角的に理解させることが大切である。
5. 近現代の学習にあたっては，現実的な利害や思想，宗教，価値観の対立が複雑に絡んでおり，歴史的事実を一面的に取り上げたり一つの立場からのみ理解させたりすることは避けたい。核兵器や戦争，「民主主義」など多面的な課題を平和裡に解決するための歴史的思考力を養うことが求められる。

創価大学からあちこち赤が入ってレポートが返却されてきた。
参考資料を寄せ集めただけの内容で、科目の教科書から離れてまとめたのが不味かったようだ。
これから夏休みに向かうので、きちんと調べ推敲したレポートを提出したい。

高等学校学習指導要領「地理A」

１　科目の性格と目標
「地理A」は，地歴科の中に設けられた標準単位数２単位の科目であり，その目標は，「現代世界の地理的な諸課題を地域性や歴史的背景，日常生活との関連を踏まえて考察し，現代世界の地理的認識を養うとともに，地理的な見方を培い，国際社会に主体的に生きる日本国民としての自覚と資質を養う」と示されている。「地理B」が「系統地理的」「地誌的」な考察を求めているのに対し，「地理A」では，「日常生活」との関連の中での考察を示している。目標の中で示される「地理的な見方や考え方」とは次のように整理することができる。

1. 地理的事象を距離や空間的な配置に留意してとらえること
2. 地域という枠組みの中で，地域の環境条件や他地域との結び付きなどと人間の営みとのかかわりに着目して追及すること。
3. 諸地域を比較し関連付けて，地域性を一般的共通性と地方的特殊性の視点から追究すること。
4. 大小様々な地域が部分と全体とを構成する関係で重層的になっていることを踏まえて地域性を把握すること。
5. 地域の変容をとらえ，地域の諸課題や将来像について考えること。

２　内容とその取扱い
⑴現代世界の特色と諸課題の地理的考察
〈ア地球儀や地図からとらえる現代世界〉
地理Ａの学習においては，地球儀と世界地図との比較，様々な世界地図の読図などの具体的な作業を通して，地理的技能を身に付けさせるとともに，方位や時差，日本の位置と領域，国家間の結び付きなどについてとらえさせることが求められる。
〈イ世界の生活・文化の多様性〉
世界の諸地域の生活･文化の多様性について理解させるとともに，異文化を理解し尊重することの重要性について考察させる。その際に，「地図帳」を十分に活用するとともに，インターネット上の衛星画像や空中写真，景観写真などの地理情報を活用する能力の育成に注意を払いたい。なお，国際的な事象においても，日本と比較し関連づけて考察させる習慣を大事にしたい。
〈ウ地球的課題の地理的考察〉
環境，資源・エネルギー，人口，食料及び居住・都市問題を地球的及び地域的視野からとらえ，それらの課題の解決には持続可能な社会の実現を目指した各国の取組や国際協力が必要であることについて考察させる。そうした一連の学習において，政治・経済，生物，地学などの授業内容と関連させることで，深い考察を試みることができる。

⑵生活圏の諸課題と地理的考察
〈ア日常生活と結び付いた地図〉
身の回りにある様々な地図の収集や地形図の読図，目的や用途に適した地図の作成などを通して，地理的技能を身に付けさせる。指導にあたっては用語や概念を細かく列挙して解説するような展開ではなく，基本的な事項・事柄を精選し，知識や技能を使いこなす能力の育成に踏み込みたい。
〈イ自然環境と防災〉
我が国の自然環境の特色と自然災害とのかかわりについて理解させるとともに，国内にみられる自然災害の事例を取り上げ，地域性を踏まえた対応が大切であることなどについて考察させる。我々の生活の安全に直接につながることなので，地形図やハザードマップの読図など，日常生活と結びついた地理的技能を身につけさせるとともに，防災意識を高めるような工夫が求められる。
〈ウ生活圏の地理的な諸課題と地域調査〉
生活圏の地理的諸課題を地域調査やその結果の地図化などによってとらえ，その解決に向けた取組などについて探究する活動を通して，日常生活と結び付いた地理的技能及び地理的な見方や考え方を身に付けさせる。こうした身近な内容については，一律な指導は避け，生徒の特性や学校所在地の事情を考慮し，地域調査を実施し，その方法が身に付くよう工夫すること。
なお，授業や学習領域全般を通して，地図を有効に活用して事象を説明したり，自分の解釈を加えて論述したり，討論したりする機会を設け，思考力や判断力，表現力の育成を図りたい。こうした生徒の主体性を生かした地理的活動こそが，学校の勉強の枠を越えて，卒業後も地域の資源を活用した諸活動に生かされるはずである。

３　指導計画の作成と指導上の配慮事項
　・指導内容の精選について
　・地理的技能について
　・政治、経済、生物、地学的な事象などの扱いについて
　・日本の取り扱いについて
　　などについても触れるとよいです。

熱帯低気圧（Cyclone）
　熱帯低気圧は熱帯収束帯の中で，海水温が27℃以上の海域で発生し，最大風速が17.2m/s（34knot/h）以上に成長したものである。中部Americaや西太平洋，Carib海で発生するものをHurricane，India洋やAustralia近海で発生するものをCyclone，西太平洋や南China海，Philippine海で発生するものを台風と呼んでいる。
　熱帯低気圧は，赤道付近の暖かい海面から気化した水蒸気を多く含んだ空気が，上昇気流によって上空で雲や雨といった雲粒に変化する時に生まれる潜熱によって発生する。その潜熱によって周囲に空気が暖められ，さらに上昇気流の発生を促し，次から次へと積乱雲が作られる。これにCooriolisの力が加わって，積乱雲の集合体が渦を巻き始める。熱帯低気圧は１日に200億ton前後の水蒸気が雨になるのだが，この際に発生する潜熱が空気を動かす風のenergyとなり，南半球では時計回りに中心に向って吹き込むことになる。
　台風の被害は強風と豪雨と高潮の３つの種類がある。高潮は強い低気圧の影響で海水面が異常に高くなる事象で，1959年９月に和歌山県潮岬付近に上陸した伊勢湾台風では，主に高潮によって5000人以上の命が奪われた。

たつまき（Tornado）
　たつまきは風速が116km/hを越える渦を巻いた激しい風のことである。日本では年平均20個程度だが，Americaでは年平均800個も発生し，200人の死者が出ている。その発生過程であるが，Supercellと呼ばれる巨大な積乱雲（入道雲）の周りでゆっくりと回転していた空気が，強い上昇気流に巻き込まれ，回転半径が急に小さくなって，積乱雲の底の一部から細く渦を巻いた雲が垂れ下がり，それが地上に届くと竜巻となり，周辺のものを巻き上げながら時速100km越の高速で移動していく。ちょうど掃除機の吸い込みHoosのようなものである。回転速度は時に360m/hにも達し，触れるもの全てを空中に吸い上げてしまう。やがて，竜巻の回転力が弱まると，渦巻きは積乱雲に吸い込まれるように消えていく。
　2013年９月２日に埼玉県越谷市で発生した竜巻は，長さ約19km，幅100~200mで，竜巻の強さを示す藤田scaleがF2（風速50~69m/s：住家の屋根がはぎとられ，弱い非住家は倒壊する）と判定され，重症７名，軽症56名の計63名の被害者を出す惨事となった。現段階では竜巻の発生原因が明確でないため，気象庁の竜巻注意報の的中率も1/10程度に留まっている。

Plate Tectonics
　地球の表層を硬さに違いによって分類すると，厚さ70 kmぐらいの硬いLithosphereと，その下の厚さ600kmぐらいの変形しやすいAsthenosphereに分けられる。Asthenosphereは温度が1000℃を越えてmantleの物質が溶けて柔らかくなったものである。この柔らかいAsthenosphereの上を温度が低くて硬いLithosphereが移動する仕組みをPlate Tectonicsと呼ぶ。大陸移動説や海洋底拡大説をさらに体系化した理論で，1960年代後半から急速に発展した。
　運動している隣のPlateの間には大きく分けて，広がる境界（大西洋中央海嶺・Africa大地溝帯等），狭まる境界（日本海溝・日本列島・Himalaya山脈，Alps山脈等），ずれる境界（San Andreas断層等）の３種類がある。広がる境界ではその隙間を埋めるようにmantle物質が上昇してきて絶えず新鮮なPlateを生産している。Icelandの火山活動はこの海嶺の上で行われている。また，環太平洋にある火山Plateは狭まる境界にあり，日本の火山も太平洋Plate，Philippine 海Plate，Eurasia Plate，北米Plateが衝突する境界にある。2013年11月に小笠原諸島の海底火山の噴火により突如出現した西之島新島も太平洋Plateとhilippine 海Plateの境界上に位置し，2014年６月現在，隣の西之島と合体し，その面積は80万㎡に達している。

圏谷（kar）
　寒冷な高山地域では，冬に積もった雪が夏でも溶けきれずに，長年の積雪が重なり圧縮されて氷河が作られる。Alps山脈やHimalaya山脈，日本の北Alpsや北海道の日高山脈頂上付近などでは，谷底と谷壁を削りながらゆっくりと流れ下る谷氷河が発生する。その結果，圏谷やＵ字谷などの侵食地形が形成される。また，逆に周囲を氷河で削り取られて鋭く尖ったHorn（尖峰）が作られることもある。
圏谷とは，山頂付近や山腹に氷河の侵食によってつくられた半円（馬蹄）形の窪地を指す。間氷期や後氷期になり氷河消失すると，圏谷の全面にMoraine（氷河の末端部に堆積した砂や礫，岩塊の砕屑物）が残され，底部は氷河湖となることもある。

【参考文献】
饒村曜『こんなにためになる気象の話』ナツメ社　2003
下鶴大輔『火山のはなし』朝倉書店　2000
『新編地理資料2013 』東京法令出版 2012