町田誠之『和紙散歩』（淡交社 1993）をパラパラと読む。
元々関西にあった神崎製紙の季刊誌に連載されていたものである。現代生活に欠かせない紙であるが、平安時代の紫式部や清少納言の頃から、日々の生活に必要な日常品でありながら、色や触り心地などで心をときめかす嗜好品の側面も併せ持つ。
江戸時代に仙台藩の支倉常長が慶長遣欧使節団を率いてヨーロッパまで渡航した際に、彼が持参したチリ紙の質があまりに良いので、欧州の人が驚いたというエピソードが印象に残った。
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『米から世界をかんがえる』
山岡寛人『米から世界をかんがえる：日本に農業はいらないのか』（ポプラ社 1995）を読む。
1993年の冷害と緊急の米の輸入（平成米騒動）という身近な問題をきっかけに、改めて米の持つ栄養的価値や日本の貧困な農業政策について分かりやすく説明している。
「豪、中国をＷＴＯ提訴へ」
本日の東京新聞朝刊に、オーストラリアがワインへの制裁関税をめぐって、中国を世界貿易機関に提訴する方針だとの記事が掲載されていた。
問題の背景には、中国包囲網を構築する日米豪印の軍事協定の存在がある。米国バイデン大統領は、トランプ政権の中国外交を引き継ぎ、欧州も巻き込みながら中国への圧力を高めている。一方、中国側も日米豪印の一角であり、中国への依存度が高いオーストラリアを狙い撃ちにしたようである。
2019年の統計データによると、オーストラリアの貿易輸出計4,927億豪ドルのうち、中国が3分の1の34.2％を占めている。オーストラリアの輸出品目は鉄鉱石（19.5％）や石炭（13.0％）、天然ガス（9.9％）などの「一次産品」が半分近くを占めている。コロナの影響で世界的に石炭や天然ガスの需要が落ち込んでいる中で、中国への輸出問題はやがてオーストラリア経済へ甚大な損害を与えることであろう。事はワインだけでない。
「難民8240万人 10年で２倍超」
本日の東京新聞夕刊より。
UNHCRの調べで、自国内で居住地を追われた国内避難民を含めて、2020年末に8240万人が難民となったことが分かった。難民の出身国はアサド政権と外国が支援する反政府テロ活動が続くシリアで670万人、反政府武装組織タリバンが居残るアフガニスタンで260万人、主にイスラム教徒が多いスーダンからの分離・独立を果たした世界で１番新しい国の南スーダンで220万人となっている。またロヒンギャへの弾圧が続くミャンマーが続く110万人となっている。また、米国の経済制裁が続く、マドゥーロ大統領による開発独裁国家のベネズエラからの難民が引きも切らない。
こうした現状と問題の背景に切り込む授業を展開したいものだ。
『世界の川を旅する』
野田知佑・藤門弘写真『世界の川を旅する』（世界文化社 2001）をパラパラと読む。
カヌーイストの野田氏が雑誌の連載で、カナダのユーコン川やニュージーランドのランギティキ川を始め、世界中12の川をカヌーで下った模様が綺麗な写真で彩られている。カヌーから見える風景には、その国の偽りのないお国柄が表れている。管理権のはっきりしたヨーロッパから、自然をありのままに残そうとするフィジーまで、その国の国民性を少し垣間見ることができた。
豆知識だが、引用しておきたい。
コスタリカは九州と四国を合わせた広さで、人口は360万人。コーヒーやバナナなどを主生産物とする農業国だ。コロンブスが4回目の航海で1502年に上陸。その時出会った先住民が金の装飾品を着けていたので、リッチコースト（コスタリカ）と名づけた。軍隊を持たない国として知られている。「政治とは教育なり」と（中略）国家予算の3割を教育費に使い（後略）。