投稿者「heavysnow」のアーカイブ

「ブルガリア『バラの谷』ピンチ」

本日の東京新聞夕刊に、ブルカリアのバラ生産がコロナでピンチを迎えているとの記事が掲載されていた。ブルガリアとバラが結びつかなかったが、ネットで調べたところ、バラの花から作るローズオイルの生産量は、ブルガリアが世界第1位とのこと。EUの恩恵を受けているのかと思いきや、18世紀から輸出をしているそうだ。

ネットの情報によると、2016年のバラの生産量の世界第1位はエクアドル、2位はケニア、3位はコロンビア、4位にオランダ、5位にエチオピアがランキングされている。農業先進国のオランダや航空機輸送で生産を増やしたケニアは分かるが、エクアドルやコロンビアまでは分からなかった。ちなみに、日本の生産量第1位はダントツで愛知県である。2位の静岡、3位の福岡の生産量を足しても愛知には届かない。

写真で見たところ、露地栽培なので、ブルガリアの気候区分を調べたが、バラと気候の関係性までは分からなかった。

「中国 実効支配着々」

本日は授業変更で運良く(悪く?)授業が全く無くなり、1組の発表だけしかなかったが、原稿なしの30分くらいの発表で、飽きのない一日となりました。

さて、本日の東京新聞朝刊より、南シナ海の政治情勢に関する記事です。南シナ海を地図で確認してみてください。ベトナムとフィリピンに挟まれたところに位置します。南シナ海が海だけしかなければ、沿岸から12海里(約20km)の領海を除いて、どこの国のものでもないので揉めることはない。しかし、南シナ海の地図を丹念に見ると、ちょうど中ほどに小さな島が点在していることに気付く。南沙諸島(スプラトリー)と呼ばれ、中国やフィリピンだけでなく、台湾やベトナム、マレーシア、ブルネイの6カ国が領有を主張している島々である。

少し難しい話をすると、1994年に発行した国連海洋法で、沿岸から200海里(約370km)を排他的経済水域と定められ、この水域にある海洋資源を排他的に利用・管理することが認められるようになった。そうなると、南沙諸島の領有が認められた国は、半径370km、ほぼ南シナ海全域の水産資源や鉱産資源を独占することになる。この南シナ海の大陸棚は豊富な水産資源だけでなく、莫大な原油や天然ガスが埋蔵されているという調査結果も出ており、中国の出方を巡って各国の駆け引きが続いている。

「生活費高騰 止まらぬ少子化」

本日の東京新聞朝刊に、中国の少子化に関する記事が掲載されていた。
以前に中国の合計特殊出生率が1.3にまで落ち込んだとの記事を紹介し、授業でも「一人っ子政策」のところでその数字について説明した。世界第2位の経済力をほこる中国だが、経済格差は広がり、超大金持ちと貧乏人に二極化されつつある。所得格差を示す数値「をジニ係数」というが、中国のジニ係数はここ10数年で大きく上昇している。正確な数字はないが、共産党国家であるにもかかわらず、アメリカ以上の格差が進行しており、鉱物輸出で儲けるブラジルやチリ、メキシコと同レベルだとのネットの情報もある。

現在の世界の人口だが、中国が14.3億、インドが13.7億と、2か国だけで世界の人口の3分の1くらになる。ちなみに第3位が米国の3.3億人なので突出している。このままいくと5年以内にはインドと中国の人口規模は逆転するだろう。

「デジタル教科書『紙と併用』」

本日の東京新聞夕刊に、2024年を目処に、デジタル教科書が本格導入される方向との記事が掲載されていた。小中学校では一人一台のタブレット端末を配備する国家プロジェクトが進行中であり、実現の可能性は高い。一方で高校はBYOD(Bring Your Own Device)を基調としており、生徒個人の所有するスマホを活用する方向で話が進んでいる。5〜6インチのスマホの画面で教科書を代用させるというのは、現段階ではあまり現実的な話ではない。私のiphone se(第1世代)の4インチでは、学習以前に目を悪くすること必至であろう。

私自身もデジタル配信を活用しているが、PDFや動画配信で済ませられるデジタルコンテンツと、極めてアナログな地声と表情、動作で説明する授業と聞く姿勢の涵養、そして、発表やグループ活動を通じた対話型学習で得られる体験や達成感とをしっかりと見極めて両立させていきたい。