はじめに　宋代以後、身内による殺害などの事態はなくなり、皇帝政治は一見安定を見せる。一方で、皇帝個人の資質で国が動くこともなくなり、国内政治や経済、外交といった幅広い面でバランス感覚が必要となってきた。

（宋）　宋を開いた太祖、次の太宗の最大の政治目標は、統一の維持と分裂の回避に置かれ、徹底した中央集権政策と五代軍閥勢力の削減に注力した。特に軍事面においては、全国の藩鎮軍や群盗・盗賊からも兵卒を募り、皇帝直轄軍を編成した。また無頼・反社会分子を大量に禁軍に送り込み、反王朝勢力となることを阻止しようとした。また、官僚制を貫徹し、皇帝のみを最終決定者とし、全国の一元支配を目指した。類似の官職を設けて、決定を一官職に偏在させない分割統治を実施した。さらに、科挙の地方試験合格者の定員枠を設けたことにより、全国の地方地主が科挙制を通して、中央に参加する道が開かれ、社会と国家を結ぶ紐帯として機能し、安定が確保された。周辺民族に対しても、一方的な征伐ではなく、澶淵の盟に見られるような共存関係の道が開かれていった。
　政治的・外交的には安定をみたが、度重なる軍事費の捻出による財政破綻が国家を苦しめることになった。王安石の新法の試みも虚しく、大地主や豪商らの激しい反撃に遭い、女真族の進出を許すきっかけとなっていった。

（遼）　契丹族の征服王朝という性格から、耶律阿保機による建国以降、遊牧民には固有の部族制、漢人・渤海人・高麗人には州県制を布く二元統治体制を行った。また、経済的には漢人を中心とした農業生産重視の政策を取った。しかし、積極的な草原地帯の農地化などの結果、農耕民が経済的に優位になる一方、放牧地の狭隘化や家畜の減少へと繋がっていった。財政の充実を図るために、漢化政策を推し進めていたが、これに反発する国粋主義を唱える保守派との対立を招き、政治的経済的な相克の激化が衰亡の要因となった。

（金）　女真族の完顔阿骨打が統一し、南宋との和議成立の後、漢化政策が進められていった。しかし、漢文化を重んじた海陵王が部下に殺され、女真中心主義をとった世相が漢人の不満を招いたりして政治的な安定は見られなかった。また、南宋との開戦による軍費支出の増大が財政を逼迫していき、Mongol軍の侵入を許す遠因ともなった。

（元）　建国者の忽必烈が遊牧諸勢力の支持を受けた末弟との間でハン位継承戦争を戦わねばならなかった事情から、建国当初から成吉思以来の大Mongol支配の枠組みを使いつつも、一方においては中国的王朝の外貌を持ち、人的資源、物的資源、さらには軍事力まで漢地に大きく依存した国家であった。漢人知識人を用い、有力漢人軍閥を味方にすることで、経済政策では抜きん出た実績を上げた。
　一方、中期まで科挙が実施されずMongol人中心の信臣支配体制を重んじ、組織機構の整合性よりも、人物・人脈を優先する傾向が見られた。このことがハン位継承制度の不備につながり、後の衰退の原因ともなっていった。

（明）　洪武帝の即位後、中書省を廃して六部を独立させ、御史台に代わる都察院を新設するなど、一気に中央集権的君主独裁制が整備されていった。また法典や兵制も整備され、里甲制を通じて農村支配が徹底した。
　永楽帝は対外的に積極策をとり、Mongol族に対して、「五出三犂」といわれる親征を繰り返し、東北一帯、貴州、Vietnamにも兵を進めた。また万暦帝は「万暦３大征」と呼ばれる内外の戦争を繰り返した。相次ぐ軍費の支出が増大し、明朝の国庫が脅かされることになった。しかし、財政に力を入れるも宦官の介入が蔓延り、国政は大きく乱れていった。

（清）　太宗即位後、官制・法制初め軍制に至るまで、明の制度をほとんど踏襲し、いっそう強化した独裁君主制のもとで直ちに科挙を再開して、多くの優秀な漢人を任用した。征服王朝として、多数の漢人を支配するために、内閣、六部、都察院のみならず、後に国家の最高機関となる軍機処の大臣にも満州人と漢人が同数となる満漢偶数制がとられた。
　また、対外的にはNerchinsk条約でRossiyaの東進を阻止した。国内では、反乱の勢力ともなる蒙古、青海、新疆、Tibetに対して藩部として理藩院の監督のもとで自治を許し、分割して相互に牽制させ、諸勢力を慰撫懐柔した。
　政治的外交的に安定し、経済的にも発展したが、市場の拡充による地主層や豪商の地位の向上の一方で、旗人や小作農が相対的に没落し、内乱の続発に繋がっていった。

むすびに　宋代以降、元代を除いて、儒教と専制君主制が上手く噛み合い、宮廷内での皇帝権は安定していった。しかし、右肩上がりの農業生産や商業活動を上手く取り込むことができず、格差の拡大に伴う国内の反発を招き、結局は欧米の進出に屈する結果となった。

《参考文献》
『世界歴史大事典』教育出版センター　1991