「オマーン 米制裁下 イラン経済下支え」

本日の東京新聞の記事は興味深かった。
ペルシア湾を隔ててイランとオマーンが経済的に蜜月関係にあるという内容である。オマーンは面積約31万平方キロメートル、人口450万人、原油や天然ガスに恵まれ、一人当たりのGDPは18,970ドル(2019年 IMF統計)とかなり高い数値となっている。

記事では触れていないが、オマーンはイスラム教のイバード派が多数を占めている。Wikipediaによると、イバード派は「預言者ムハンマドが死亡してから約20年後の650年頃、またはスンナ派とシーア派の両方に先んじて興った」とあり、スンナ派のサウジアラビアとシーア派のイランの対立に巻き込まれていない。そうした点もギクシャクした中東において、オマーンが中立的な立場を保持できる要因なのであろう。

授業の中でも全く触れず仕舞いだったが、中東政治を語る上でオマーンの存在は外せないね。