本日の東京新聞朝刊より
こちらも中間考査で出題したアゼルバイジャンとアルメニアの軍事衝突についての記事である。
報道によると、ロシアやイスラエルの最新兵器の性能を試す絶好の場となっており、「無人攻撃機vs地対空ミサイル」という新しい戦争の形態が到来したとのこと。

今回の衝突で、ドローン技術の活用によって気軽に戦争を仕掛けることができると証明されたら、今後ますます世界各地で紛争が激化することが予想される。ではどうやって止められる？

本日で地歴の中間考査が終了しました。
考査は明日まで続きますが、８月からずっと授業が続いたので、少しほっとできるでしょうか。
地理と世界史はこれから記述の採点となります。マークの方は両科目とも84点満点が出ました。記述と合わせて100点満点が出るでしょうか。

さて、地理の試験で、東南アジア諸国連合（ASEAN）は中国とも米国とも距離をとる中立政策をとっているとの問題を出しました。また、授業の中で任天堂スイッチのベトナムでの組み立て移管の話やユニクロの海外工場リストを紹介し、日本とベトナム、インドネシアの貿易に触れました。しかし、菅総理の初外交はベトナムとインドネシアを日米豪印のインド太平洋の軍事連合に引き込むことが目的だったようです。首相が代わっても米国におべっかを使う外交体質は変わらないようです。

本日の東京新聞朝刊より。
菅首相は「日本は緊張を高める行為に強く反対している」と強調し、「力や威圧によらず、国際法に基づく紛争の平和的解決に向けて努力することが重要だ」と指摘している。ここまでは良い。しかし、返す刀で日本とベトナムは防衛装備品と技術移転に関する協定に実質合意し、防衛強力の拡大で一致している。「威圧によらず」という言葉と「防衛協力」は矛盾しないのだろうか。

これから日本との経済的交流が増えていくだろうと予想されるベトナムとの首脳会談で、国際問題や経済問題で意見を交わすというのは、東南アジアを重視する日本政府の姿勢が伝わるナイスな判断である。しかし、米国の片棒を担ぐような防衛協力は、却って東南アジア情勢を複雑化させるだけである。

本日の東京新聞夕刊より
ちょうど１組、２組は本日の授業でエジプトの砂漠気候を取り上げたところである。記事によるとエジプトは今年になって人口が１億人を突破し、パンの次に食べられている米の生産に必要な農業用水の確保 が難しくなっているとのこと。アフリカ東部やマダガスカルなどの多雨地帯で稲作が盛んなことは知っていたが、エジプトで人口増に合わせて米の作付け面積が増えているとは知らなかった。ネットで調べたところ東南アジアで食されているインディカ米ではなく、ジャポニカ米が普及しているそうだ。但し、米の生産の９割近くはインディカ米で、ジャポニカ米は極めて生産量が少ない。そんな中でエジプト人は年間約40kgほどの米を食べるという。

ちょっとイメージが湧きにくいが統計データを見たところ以下のようになっている。世界生産量の一端は担っているといっても過言ではない。