原武史『滝山コミューン一九七四』（講談社,2007）を読む。
非常に面食らう内容であった。自費出版本かと思うほど、自身の小学校時代の細かいエピソードが多く、途中で嫌気が差したが、武蔵野線の開通や西武線沿線と東急線沿線の街作りの違いなどの話が興味深く最後まで一気読みした。

1974年という時代は過激な大学闘争こそ終息したが、全共闘世代が大学卒業後に教員になった頃で、革新勢力が国政や地方政治でも台頭する時期とも重なる。著者が通っていた東京都東久留米市第七小学校では、「民主主義」の名の下に、選挙で選ばれた児童委員会が活発に機能し、係活動や班競争が展開されていた。著者が当時住んでいた滝山団地は、サラリーマンの父と専業主婦の母と子供２人という典型的な核家族が居住するところであった。そうした好条件も重なったこともあり、著者自身もそれ以降の人生で経験できないほどの、民主的な議論があったと振り返る。
著者は最後に次のように述べる。

2006年12月に教育基本法が改正される根拠となったのは、GHQの干渉を受けて制定されたために「個人の尊厳」を強調しすぎた結果、個人と国家や伝統との結びつきがあいまいになり、戦後教育の荒廃を招いたという歴史観であった。だが果たして、旧教育基本法のもとで「個人の尊厳」は強調されてきたのか。問い直されるべきなのは、旧教育基本法の中身よりも、むしろこのような歴史観そのものではなかったか。