地理」カテゴリーアーカイブ

「植物? ナスカに新たな地上絵」

本日の東京新聞夕刊にナスカの地上絵が取り上げられていた。
ちょうど今日、どこかのクラスでバタバタとナスカの地上絵を扱ったばかりだったので、グッドタイミングということで取り上げてみたい。

記事によると、この地上絵は紀元前200年から西暦450年前の間に発展したナスカ文化時代のものだという研究が紹介されている。この地上絵が何を意味するかはおいといて、皆さんに強調したいのは、なぜ2000年前の地上絵が地表に残されているのかという疑問である。授業中にも紹介したが、このナスカの地上絵がある南米ペルーの沿岸を、世界一の寒流であるペルー海流(フンボルト海流)が流れる。南極大陸付近でキンキンに冷やされた海流なので、海に接する空気は高気圧となり、下降気流が発生するため、降水をもたらす雲ができない。そのため、ナスカの降雨量は、年間10mm未満に過ぎない。

気候との関連から、、、、、、、、

「親タリバン路線 トルクメニスタン鮮明」

本日の東京新聞夕刊に、馴染みの薄いトルクメニスタンについての記事が掲載されていた。
カスピ海に面した国で、面積は48万8,000平方キロメートル(日本の1.3倍)もあるが、人口は610万人と少ない。天然ガスや原油に恵まれ、76億ドルの輸出額(76億ドル)の大半を占める。

資源のある国は独裁政権が蔓延りやすく、トルクメニスタンも例外に漏れない。ソ連崩壊前の1990年から17年にわたって、ニヤゾフ元大統領が個人崇拝的な独裁的国家を作っていった。ニヤゾフ元大統領の権威を引き継いだのが、グルバングルィ・ベルドイムハメドフ前大統領であり、2022年に息子のセルダル・ベルドイムハメドフ大統領が政権の中枢に就いている。

誰か、プレゼンで面白く料理して取り上げてみませんか。

「堀江さん 太平洋横断成功」

本日の東京新聞夕刊に、海洋冒険家の堀江謙一さんが米サンフランシスコから和歌山・日ノ御埼沖の紀伊水道までヨットでの横断に成功したとの記事が掲載されていた。

ちょうど地理Bの授業で大気大循環を扱ったところだったので、興味深く記事を読んだ。ヨットの推進力はセールで受ける風であるため、東風が吹かないことにはヨットは勢いに乗らない。航路をみると北緯19度に位置するハワイ沖を通過している。地球の地軸が23.3度傾いているので、6月下旬の夏至の日に北緯23.3度の北回帰線上の真上を太陽が通過する。堀江さんが航海した4〜5月は、北緯10〜20度付近が熱帯収束帯となり、貿易風とも呼ばれる偏東風が吹く。また、地軸の傾きで北赤道海流の流れが強くなる時期でもある。

堀江さん地軸の傾きが分かっており、貿易風と北赤道海流に乗る4〜6月に冒険の時期を設定したのであろう。また、今年はラニーニャ現象が発生しており、例年よりも貿易風が強くなっていることも成功の要因に数えられる。

「石炭火力 廃止期限触れず」

本日の東京新聞夕刊にG7環境相会合で、石炭火力発電を2030年までに段階的に廃止するという表現に日本政府が反対し、廃止の期限が明記されなかったとの記事が掲載されていた。詳細は記事を読んでほしいが、記事を読む限りは私も賛成である。
授業中に触れたが、ロシア~ウクライナ情勢の悪化により、天然ガスの供給が世界的にストップしている。

今年の4月15日に経済産業省資源エネルギー庁が発表した、最新の2020年度のエネルギー需給実績のデータによると、日本のエネルギー構成の4割が天然ガス、3割が石炭、太陽光発電が1割強、水力が1割弱、原子力が0.5割程度となっている。再生可能エネルギーの太陽光、風力、地熱、バイオマスの構成比率を上げることについては異論のないところであろう。ただし、再生可能エネルギーは安定供給の面で致命的な欠陥を抱えている。

理系(志望)で数3Cを選択した(する)生徒は、電気や応用化学の学部学科に進んで、リチウム充電池や全個体電池の研究・開発分野に進んでもらいたい。将来的な成長分野であることは間違いないし、日本の環境政策を大きく左右する需要な使命感を感じる分野である。

ここからは私の持論だが、日本に原子力発電は一切不要であり、即時廃炉すべきである。ではその分のエネルギーはどうするのか。将来的には再生可能エネルギーで賄うべきである。また、21世紀後半までは二酸化炭素の排出が少ない天然ガスに頼るべきである。ただ天然ガスはロシアとの友好関係が問われる。そして21世紀前半までの短期的観点では、日本が誇る高効率石炭火力発電を押し進めるべきだと考える。

天然ガスの供給が滞ったとしても、原子力発電所の再稼働をしてはならない。そのためには教育が大切である。ちょうど地理総合では内的営力・大地形の項に入ったが、地球が動いている、特に日本は4枚のプレートが重曹的に重なり合っている地震大国であるという点を強調していきたい。

令和2年度(2020年度)エネルギー需給実績(確報)(令和4年4月15日公表)